こんにちは！フルタイムトラベラー、三谷めぐみ (@meg_intheworld)です。
今回はアメリカで増加中のアジア系に対する人種差別、私がアメリカ生活で学んだ人種差別に対する考え方などをシェアしたいと思います。
アジア系に対するヘイトクライムの増加
アメリカでアジア系に対する人種差別・ヘイトクライム（憎悪犯罪）が増えているらしい。このレポートによると、2020年は前年度よりロサンゼルスで114%、ニューヨークでは833%も増加したとのこと。
確かに、ここ数週間でニューヨーク、ロサンゼルス、サンフランシスコ、オークランド、シアトル、アトランタでアジア系アメリカ人が狙われた暴力的な事件を目にした。
日本でも報道されているので、連日こんなニュースばかりを目にすると
コロナ収束したらニューヨークに行こうと思ってたけど怖いな〜
とか
アメリカ留学を考えてるけど、現地で差別とかされたら嫌だなぁ
と思ってしまう人がいるのも自然なことだと思う。
ただ。過去5年間アメリカで毎年2〜6ヶ月暮らしたり、アメリカ横断したり、アメリカをひとり旅してきた私が言えるのは
そんなに心配しなくても大丈夫。人種差別する人は、ごく一部だから！
ということ。
なぜなら、人種差別をするのは「教養がない人だけ」だから。
人種差別するのは教養がない人
アメリカには、KKKのような人種差別主義者団体も未だ存在するけど、そんなのはごく一部。一般的に、人種差別をする人は「教養がない人」だと思われている。
例え心の奥底で「アジア人が嫌い」と思っていたとしても、教養のある人は顔に出さない。そして「アジア人なんて〇〇だ」とか「アジア系は〇〇だから」などとは絶対に口にしない。
これは当然アジア人に限らず、黒人、ヒスパニック、ネイティブアメリカンなどに対しても同じ。いわゆる一般的な教育を受けた人は、人種差別的な言動はしない。表立っては。
私がこれまで関わってきたアメリカ人を客観的に見て、一般的な教養のある人が人種差別的な振る舞いをしないのには、2つの理由があるように思う。
- そもそも、人を「人種」で見ていない
- 人種差別は恥ずべき思考・行為という認識がある
そして、この2つは日本人である私がアメリカ社会で暮らす上で学んだことでもある。
1. そもそも、人を「人種」で見ていない
アメリカは移民国家なので、世界中の様々な国にルーツを持つ人が集まっている。特にニューヨーク、ロサンゼルス、サンフランシスコ、シアトル、ボストンのような都市部では、当たり前のように色んな人種の人がいる。
なので、いちいち「白人だ」「黒人だ」「アジア人だ」「ヒスパニックだ」なんて反応するのはナンセンス。本当に意味がないことだし、馬鹿げていると感じるようになる。
日本だって、30年前の東京では白人や黒人に対して「あ、外国人だ」という反応があったり、彼らはちょっとした注目を集めていたかもしれない。でも、最近は外国人居住者も、観光客も増えているから、以前ほど「注目の的」にはならない。
ニューヨークやロサンゼルスでは、日本人（アジア系）だからという理由だけで、注目を集めたり、特別視されることは、まずない。アジア系はどこにでもいるから。
そして何よりも、ほとんどのアメリカ人、そしてアメリカで暮らす人々は、相手の人種よりも「その人自身がどんな人間か」を見ているし、重視している。
例えば、こんなこともよくある。
友達とランチをしていた時のこと。
ねぇ。同僚のサムが近くにいるらしいんだけど、呼んでもいい？
もちろん！
この時、私は5分後に登場する「サム」が白人なのか、黒人なのか、アジア系なのかなんて、もちろん知らない。
なんなら、その「サム」が「サマンサ（女性）」なのか「サミュエル（男性）」なのかも知らなかったけど、「友達の同僚」という情報で十分だと思った。
実際、「サム」だって、私が「日本人」ということは知らなかった。お互い自己紹介した時に、初めて相手の事を知る。それで良いのだ。
友達に紹介された人が、自分と違う人種だろうが、異性だろうが、気が合う人は合う。同じ人種・同性であっても、価値観や趣味が合わない人とは、合わない。笑
だから「人種とか性別はどっちでも良い」と私は思っているし、「サム」を呼んだ友達も人種のことなど気にもかけていないと思う。
2. 人種差別は恥ずべき思考・行為という認識がある
一般的な教養のあるアメリカ人の間では「人種差別することは恥ずかしい」し、ヘイトクライム（憎悪犯罪）は「許されない行為」という認識が当たり前のようにある。
少なくとも、私の周りにいるアメリカ人はそう考えている人が多い。まぁ彼らが人種差別主義者だったら、そもそも日本人の私とこういうセンシティブな話題をする仲にはなっていないだろうけど。
アメリカには、雇用や職場における人種差別を禁じる法律（公民権法第7編）もあるし、人種を理由に入居を断ったり家の販売を拒否してはいけないという法律（公正住宅法）もある。
なので「人種」によって、その人を判断することは「あり得ない」「あってはいけない」と考える人が多い。
昨年アメリカから世界中に広がったBLM（#BlackLivesMatter）のプロテスト（抗議デモ）により、「ヘイトクライムは許されない」という認識はさらに深まったように思う。
ヘイト（憎悪）までいかない、軽度の人種差別的な言動であっても、人々はより敏感に反応する、意識するようになっている。
だから、そういう認識を持たずに軽い気持ちでアメリカ人の友人や同僚に「彼はアジア系だから〇〇なんだよ」とか「黒人ってさー」なんて口にした日には、冷たい視線を浴びることになる。そして、内容によってはその人を侮辱したり深く傷つけることになる、ということを覚えておく必要がある。
本当に仲の良い友人同士の間では、お互いの人種ネタでいじったり、自虐的な人種ジョークを言ったりすることもある。ただしそれは、お互いに対する愛情と理解が大前提としてあるから笑えるのであって、関係性ができていなければ、そんな「いじり」や「ジョーク」は成立しない。これは日本国内や、日本人同士でも同じよね。
誰でも少しはレイシスト（差別主義者）
先に述べた通り、私は自分の経験上「教養のある人は人種差別をしない」と考えているけど、一方で「とはいえ、誰でも〇〇人は〇〇というバイアス（偏った先入観）が少なからずあるよね？」と思っていた。
なぜなら、私自身がそうだから。
私は自分の事を「差別主義者ではない」と思っているけど、人種に対するバイアスがゼロかと問われたら、そんなことはない。
このことに気づいた時「私って嫌なヤツだな」とか「偏見があったなんて」と自分に対して嫌悪感を抱いた。
しばらくの間そんな風に葛藤していたある日の午後。
偶然見つけた、AVENUE Qの『Everybody’s a Little Racist』の動画（英語）が、そのモヤモヤを吹き飛ばしてくれた。
本編より短いけど、日本語訳がついたものはこちら↓
Everybody’s a Little Racist（みんな少しは差別主義者）
「あなたもちょっとは差別主義者でしょ」
「君だって少しはそうだろ？」
「僕らはみんなちょっとは差別主義者なんだよ」
「確かにそうかも。悲しいけど、本当のことだね」
「もしみんながちょっとだけ差別主義者だって認められたら（本当は悪いことだってわかってるけど）気が楽になって、仲良くなれるかも」
という内容。
あなたはどう感じますか？
もし人種差別やヘイトクライムにあってしまったら
万が一アメリカ滞在中に人種差別やヘイトクライムにあってしまった場合、ヘイトクライムを目撃した場合は、以下の連絡先に通報しましょう。
911
→ヘイトクライムの被害（暴力被害）に遭った場合、被害を目撃した場合
311
→緊急ではないが報告したい場合、ハラスメントや差別の被害に遭った場合
・FBI（全米）
https://www.fbi.gov/tips
・ニューヨーク市
NYC Human Rights
・在アメリカ日本大使館
街中でいきなり殴られたとか、ひどい事件も最近多いけど、そういう時は、まず助けを求める。もし誰も助けてくれなかったら、まずは自分の身を守る（攻撃者から離れる）、安全な場所（できるだけ人が多いところ）へ移動する。
いきなり攻撃してくる人は正常な状態ではない（薬物、アルコール、精神疾患など問題を抱えていることもある）ので、絶対に挑発したり、対抗しようとしないこと。
ヘイトクライムを目撃した場合は、まず電話で通報。犯人に気づかれないように写真やビデオを証拠としてとっておくか、犯人の特徴を覚えておくと犯人逮捕に繋がりやすい。通報後、は攻撃されてしまった人に声をかけ、救急車を呼ぶか本人に聞く。
私自身は今のところアメリカで表だった人種差別をされた経験はない。ヘイトクライムを目撃したこともないので、実際に遭遇したら冷静な判断ができるか分からないけど、「万が一の時はこうする」という手段を考えています。
アジア系に対する人種差別の情報
アメリカ旅行する際に、人種差別を受けることは「ほぼ無い」と思って大丈夫です。
ただし、コロナ禍で状況も変わっているので、アジア系に対する人種差別やヘイトクライムが増加している地域やエリアを訪れる場合は、最新の情報を調べておくことをおすすめします。
Stop Asian Hateでは、サイトから日本語で事件を報告することもできます。また、コロナ禍に増加したアジア系アメリカ人に対する事件のレポート（英語）や、ヘイトクライムにあった場合・目撃した場合の対処法（日本語）を読むことができます。
在米日本大使館も「○月○日○時頃、〇〇通りで邦人が狙われた事件が発生。」など細かな情報をメールで配信していますし、外務省の安全情報（米国）からも確認することができます。
これからアメリカを訪れる人にとって、この記事が少しでも役に立てば幸いです。
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